【2019年版】ブランド浸透について考えてみる

【2019年版】ブランド浸透について考えてみる

ブランドを世の中に広めて浸透させていくには長い時間がかかります。

様々な施策を実施しながら行なっている企業が多いと思いますがその反面統一性がなくブランドイメージが湧きにくいものが多いと感じております。

今回はブランド作りに必要な考え方を書いていきます。

CI・VI・BIってなに?

CI(コーポレート・アイデンティティ)、VI(ビジュアル・アイデンティティ)、BI(ブランド・アイデンティティ)の大きな違いは目的と役割です。

  1. CI・・・企業ブランドの構築と定義 (理念の統一)
  2. VI・・・ブランドの可視化と整合性 (視覚の統一)
  3. BI・・・ブランドの明確化と訴求  (価値の統一)

しっかりと区別をして構築していく必要があります。

CI(コーポレート・アイデンティティ)の意味と目的

CI(コーポレート・アイデンティティ)とは、
企業の商品やサービスを共通したメッセージで伝える活動です。

企業がブランドの理念やビジョンを統一したイメージで展開し社会と共有することで、企業のブランドイメージの認知と理解浸透をさせることができます。

その上で、ブランドを体現したシンボルやロゴをデザインし、お客様や取引先、そしてあらゆるステークホルダーに企業のビジョンやコンセプトを伝えることが重要です。

タグラインやキャッチコピー、ロゴがCIには必要な要素になります。

決めた理念を元に製品の企画やプロモーションを行なっていきます。

CI(コーポレート・アイデンティティ)に触れるターゲットの対象がきわめて広いからです。CI(コーポレート・アイデンティティ)活動は社員のモチベーションやロイヤリティ向上、社会・メディアのイメージ管理、取引先などへの付加価値の提供など大きな意味と目的を果たします。

例えば新入社員が入って来る際にCIを元に教育を行なっていくことも重要でしょう。

VI(ビジュアル・アイデンティティ)の意味と目的

ロゴを中心とした視覚的な展開を統一する活動です。

具体的な視覚的コミュニケーションデザインとして会社案内やパンフレット、WEBサイト、ステーショナリーからサインまであらゆるものをデザインし統一的に展開していきます。デザインを通じてビジュアルを設計し、お客様からの信頼感や社員のモチベーションを高めます。そして、核となるデザインのメッセージをあらゆるメディアで理解浸透させることで、企業(ブランド)のもつ一貫性ある価値観を表現し企業の揺るぎない存在意義をより強化させることに大きな意味と目的があります。

ビジュアルが統一できないと最終的にどんなブランドなのか浸透させていくことは難しいでしょう。

BI(ブランド・アイデンティティ)の意味と目的

ブランドがもっている独自の「らしさ」を伝える活動です。

ブランドの価値を支えるのは、印象や感性の「らしさ」、考え方における「らしさ」、顧客への対応や振る舞いにおける「らしさ」などがあります。

BI(ブランド・アイデンティティ)の構築とは企業のあるべき姿についての多角的アプローチです。企業が生活者や市場、採用希望者などからどのような印象をもたれているのか、そしてそこには企業の目指すべき方向性とどういうギャップがあるのかという調査・分析をし、広告やプロモーションの展開を視野に入れたコミュニケーションの開発を行います。

企業の考える特長や強みをお客様にとっての価値に置き換え、企業の理念やビジョン、コンセプトをキーメッセージ化し情報として発信します。

企業の核となる「考え方」や「振る舞い」は社内外に理解浸透させ、視覚的な「デザインクリエイティブ」と一体化させることに大きな意味と目的があります。

内部訴求の重要さ

  1. 社員の顧客志向の向上
  2. 社員によるブランド価値の社外発信
  3. 仕事への誇りとやりがい向上
  4. 若手社員・中途採用社員の離職率低減
  5. 顧客満足度の向上
  6. 顧客視点の新製品・サービス開発
  7. 目指す姿の一元化による社内一体感醸成
  8. 合併や統合企業での社員意識の一元化
  9. 経営方針の社内浸透と業務活動での実践

インナーブランディングに求める効果も、「社員の意識改革」から、「意識をもった社員の行動」へと変化しています。

活動の目標を「すべての社員がブランドを意識した行動を日常化させ、マーケティング活動に積極的に貢献する企業文化の構築」とする企業が増えています。

インナーブランディング活動の成果が期待させる業務も、製品開発から製品やサービスの品質向上、業務効率の向上、顧客対応の改善など、企業活動のすべての分野へと広がりました。

また、インナーブランディング活動による社員のマーケティング貢献力の強化も、企業のマーケティング戦略を考える上で欠かせないものとなってきています。